「LINE Ads Platform」とは少額配信できる運用型広告！

2016年6月より、LINEの運用型広告配信プラットフォーム『LINE Ads Platform』がついに本格運用開始となりました。

今やインフラと化したコミュニケーションアプリ『LINE』と、『LINE NEWS』などその他LINE関連サービス面への広告配信ができるプラットフォームです。LINEのタイムラインへの出稿は、これまで純広告としての高額な予算が必要でした。この度の運用型『LINE Ads Platform』導入により、少額からの予算でも出稿が可能になった点は大きな変化といえるでしょう。
今回は、そんな『LINE Ads Platform』の概要や特徴についてご紹介します。

『LINE』の日本における利用者数

みなさんご存知の通り、LINEは日本人が利用するSNSアプリの中で圧倒的な利用者数を誇ります。国内で6,800万人を超えるユーザーは、日本人口の53.6%もの割合に相当する数です。また利用頻度の高さもLINEの特徴で、「1日に1度以上利用する」というユーザーが7割以上という驚異的なデータを持っています。
既存のメールマガジンなどと比べ、『LINE＠』の圧倒的に高い反応率は既に周知の事実です。ほとんどの日本人が利用していて、しかもアクティブなLINEユーザーは、マーケティング担当者にとって非常に魅力的な市場なのです。

『LINE Ads Platform』とは

広告が表示される場所は大きく分けて3つです。「タイムライン」と「LINE NEWS」、そして「Hike」というアドネットワークです。

タイムライン

数あるLINEサービスの中でも、通常のトーク画面以外では特に「タイムライン」の利用率が高く、「スタンプショップ」に次いで2番目に利用者が多いようです。冒頭でもお話した通り、これまではタイムラインに出稿するには純広告のみでした。今回、運用型広告が開始されたことで小額予算からでもタイムラインに出稿が可能になったことは大きな変化です。また、膨大なユーザーデータを保有するLINEが提供するオーディエンスデータを活用したターゲティング配信もできるようになりました。

LINE NEWS

「LINE NEWS」への出稿も大きな魅力のひとつです。FacebookやTwitterなどの他SNSに比べ、他ではリーチできないターゲット層にもリーチが可能な掲載面として注目を集めています。「LINE NEWS」のユーザー層は男女比率が4:6、年代は20代～40代までと幅広く利用されている掲載面です。

Hike

最後に「Hike」というアドネットワークについてです。
「Hike」は、有名ニュースメディアから業界に特化したメディアまで、アプリも含むバラエティ豊富な1,000を超える掲載面を持ったネイティブ広告プラットフォームを指します。この「Hike」は特にECサイトなどのダイレクトレスポンス商材と非常に相性が良く、高い実績を数多く持つプラットフォームです。
LINE Ads PlatformとHikeネットワークのどちらか、あるいは両方を利用しての広告配信を選択することも可能になっています。

『LINE Ads Platform』を運用するために

前述の通り、『LINE Ads Platform』と一口に言っても、掲載面は異なる特徴をもったものの集まりです。「LINEに出稿」と、ひとえにまとめてしまうのではなく、各掲載メディアの特性を把握し、その上で広告素材を最適化させていく必要があるでしょう。

「タイムライン」は20代を中心に、若いユーザーほど利用し、また閲覧もする頻度が高いです。一方で「LINE NEWS」は、グノシーやYAHOO!ニュースなどと同様に、幅広い年代のユーザーが情報収集のために利用しています。
年齢や性別のデータを絞り込んだターゲティング配信をするにしても、こうした掲載面ごとの特徴や背景を考えた戦略を、それぞれに立てていくことが重要です。
なお今後、掲載面についてはLINEやLINE関連サービスの中で、順次拡大をしていく予定だそうです。

実際に広告が配信されるまでの流れについては、まず『LINE Ads Platform』の専用の管理画面が発行されます。広告主を含む広告を配信（運用）する企業が管理し、予算や配信期間、ユーザー属性やクリエイティブなどを登録し、入札価格を決定します。掲載フォーマットは「Web」「アプリ」「ビデオ（動画」の3種類に対応しています。ただし、動画についてはLINEのタイムラインのみ配信対象です。

入札価格までを設定したら、その後は『LINE Ads Platform』のシステムによって配信する広告が選定され、LINEユーザーに実際に広告が表示される仕組みです。その配信結果を細かく分析、そして検証しながら運用することができるため、限りがある予算や目標数値にあわせた広告管理ができるようになります。

SNS広告は特に、サービスイン直後に導入する先行者が大きく利益を出せる傾向にあるため、まず一度チャレンジしてみてはいかがでしょうか。